SIer転職研究所 
SIer各社の生成AIの取り組みは？
文章や画像、音声など、様々なコンテンツを生成することができるAIのこと。
OpenAI社が2022年11月に公開したChatGPTは、公開2か月で世界のユーザー数が1億人に達するほど急速に拡大している、大注目の技術トレンドです。
SIerへの転職を考えている方の中には、
- 生成AIがSIerのビジネスに与える影響は？
- SIerの生成AI関連の取り組みは？
- もしかして生成AIでSIerはオワコン？
などなど、気になる方も多いのではないでしょうか。
結論、SIerは生成AIの活用に重要なポジションを担っており、SIer各社は続々と取り組みを始めています。
SIer各社の最新の取り込みを見ていきましょう！
今回の記事では、大手SIer企業6社の最新の生成AIに関する取り組みをまとめました。
SIerが生成AIをどのようにビジネスにしようとしているのか、ぜひ参考にしてみてください。
なお、この記事の最終更新は2023/6/11です。
気になる取り組みがあれば、各社のホームページなどで最新の情報をチェックすることをおすすめします。
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生成AI活用におけるSIerの役割
生成AIで最も有名なのは、OpenAIの「ChatGPT」やGoogleの「Bard」といった文章生成AIです。
また、それ以外にも様々なタイプの生成AIが誕生しています。
| 文章生成AI | ChatGPT（提供元：OpenAI）、Bard（提供元：Google） |
| 画像生成AI | Stable Diffusion（提供元：Stability AI） |
| 動画生成AI | Imagen Video（提供元：Google） |
| 音声生成AI | Whisper（提供元：OpenAI） |
これらは素晴らしい技術である一方で、これらは業務システムの”エンジン”に過ぎません。
これらを企業が業務利用するためには、
- そもそも生成AIをどの業務で、どのように活用するか？
- その目的を達成するために最適な生成AIはどれか？
- その他に必要な技術やシステム連携はあるか？（RPAや社内シスとの連携など）
- それらをどのようにシステム開発するか？
などの検討が必要になります。
こういったITコンサルやシステム実装は、古くからSIerが得意にしてきた分野です。
今回、生成AIという新たなトレンドに対しても、SIerは重要な役割を担うと考えます。
早速、SIer各社の取り組みをチェックしていきましょう。
大手SIer企業の生成AI（ChatGPT等）の取り組み
早速生成AI関連の取り組みを行なっている大手SIer企業6社の取り組みについてご紹介します。
- 富士通
- NEC
- 日立製作所
- NTTデータ
- SCSK
- CTC
富士通は2023年5月から、東京工業大学・東北大学・理化学研究所とのコラボで、スーパーコンピュータ「富岳」を活用した大規模言語モデル（生成AI）の研究開発を実施しています。
ChatGPTなどは英語をベースに学習をしているため、日本語の精度が低いという課題があります。
そういった課題に対して、将来的には、日本語に特化した生成AIの開発に繋げる狙いがあるとのこと。
自社でスパコンを保有する富士通ならではの壮大な取り組みです。
2020年に富士通からスピンオフされたRidgelinz（リッジラインズ）。
富士通の100％子会社のDXコンサルファームです。
2023年5月15日から「生成系AIコンサルティングサービス」の提供を開始しました。
本サービスにより、生成AIを活用したクライアントの業務改革の実現や新サービスの創出を支援します。
NECは2023年5月、アクセンチュア・三井住友海上とChatGPTを活用した交通事故対応サービスを開発しました。
コールセンターなどにおける事故対応業務では、事故類型や状況に応じて、適切な対応案を提案する必要があります。
一方、経験の浅いオペレータでは対応が難しいという課題がありました。
この課題に対し、生成AIを利用することで、対応を標準化し顧客満足度の向上を目指します。
NECがAIモデル開発を行い、アクセンチュアがプロジェクトの推進や、AI連携基盤を提供します。
2023年4月、シリコンバレーで新事業開発をしているNEC X（NECの子会社）は、「Qualitative Intelligence」を設立しました。
生成AIと自然言語処理アルゴリズムを用いたマーケティングコンテンツ作成プラットフォームを提供をしています。
生成AIと自然言語処理を組み合わせることで、SNS上の顧客の声を分析し、トレンドやその背景にある社会的な文脈を理解することができます。
専門家不要で、誰でも簡単に、記事・ソーシャルメディア投稿などの最適化されたコンテンツを作成することが可能です。
NECは独自の生成AIを開発し、主に法人向けに提供する方針であることが明らかになりました。
日立製作所は2023年5月に「ジェネレーティブAIセンター」を創設しました。
生成AIに対して知見を有する社内のスペシャリストを集結し、生成AI活用を推進するCoE組織です。
今、日立製作所が強力に推進している”Lumada事業”に生成AIを組み込み、事業を加速することが目的です。
具体的には、生成AIの利用を検討しているクライアントに対して、生成AIの先端的なユースケースなどを提案するコンサルティングサービスを提供します。
今後、本組織が中心となって、生成系AIを日立製作所グループ32万人のさまざまな業務で利用予定。
適用する業務は、文章の作成・要約や翻訳、ソースコード作成などです。
社内でもノウハウやユースケースを蓄積しつつ、顧客にも還元するという価値創出サイクルを回していく予定です。
NTTデータの親会社NTTは、独自の生成AIを開発し2023年度内にサービス開始すると報じられました。
AIモデルの規模はChatGPTなどには及びませんが、金融や医療など分野を絞り小型化することで、より安価な提供を目指すとのことです。
「国産生成AI」として、幅広い用途に活用できる汎用型の生成AIとの差別化を狙っています。
また、子IT会社にNTTデータが生成AIの開発や導入に深く関わってくるのは間違いないでしょう。
SCSKでは、自社専用環境に生成AI「SCSK Generative AI」を構築し、全役職員が業務での利用を開始しました。
また、利用にあたり役職員が生成系AIを安全・安心に利活用できる環境およびガイドラインを整備しました。
生成系AIを積極的に活用することで、 業務の効率化・生産性向上に資する製品・サービスの創出を目指します。
CTCでは、生成AIの活用についてのコンサルティングサービス「生成AIアドバイザリーサービス」を開始しました。
生成AI活用方法の提案や、生成AIに投げかける文章（プロンプト）のコンサル、システム構成等についてのアドバイスを行います。
1年間で30社への提供を目指します。
なお、2023年4月には、AIの利活用をビジネス変革に繋げる体制として、AXタスクフォースが社内に設置なされるなど、AIの業務適用に力を入れています。
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大手SIer企業の生成AI（ChatGPT等）の取り組み
まとめ
本記事では、大手SIer企業6社の最新の生成AIに関する取り組みをまとめました。
ChatGPTなどの生成AIは、SIer企業にとっても大きなビジネスチャンスです。
生成AIによって、SIer企業での働き方やビジネスモデルが大きく変わってくるかもしれません。
下記の記事では、大手SIer企業11社の営業利益率についてまとめています。
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最後までお読み頂きありがとうございました。
